脳卒中に罹患した労働者に対する治療と就労の両立支援マニュアル

3月13日(月)、独立行政法人労働者健康安全機構のホームページに「治療と就労の両立支援マニュアル」ダウンロードページを開設されました。

 

「がん、糖尿病、脳卒中、メンタルヘルス」の疾病4分野についての『治療と就労の両立支援マニュアル』が、PDF形式の資料として掲載されています。

 

このうち、「脳卒中分野」の資料では、「高次脳機能障害など周囲から理解し難い障害像については、適宜職場スタッフ側の理解や協力が得られるように説明することも重要」といったように、高次脳機能障害のことにも触れられています。

 

また、「精神障害者保健福祉手帳」、「家族会・当事者会など」について、以下のような説明も載っています。

 

 脳血管障害や頭部外傷後で、主にてんかんや高次脳機能障害が残存する方では、肢体不自由の身体障害手帳では等級対象にならないことがあります。しかし、実際には生活に支障をきたしているので有用です。障害の程度によって1級から3級までに区分されます。手帳の申請には精神科医に限らず、脳疾患を診療する脳神経外科医や神経内科医も診断書を作成できます。ただ、2年に一度の更新が必要です。
 特に高次脳機能障害に関しては、家族会・当事者会が主体となり様々な活動を行っています。長期的なサポートが必要となる高次脳機能障害に関しては、これら家族会や当事者会を利用して地域での様々な情報を取集することをお勧めします。